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太陽光パネル、住宅が主戦場に 価格下落で普及に弾み

太陽光パネル、住宅が主戦場に 価格下落で普及に弾み

http://www.nikkei.com/article/DGXLZO02014790W6A500C1TI1000/

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 太陽光パネルメーカー各社が家庭向けの営業に注力している。地元に強い工事会社と組んで保守拠点を倍増させたり、周辺機器とのセット商品を売り出したりする動きが相次ぐ。売電目的のメガソーラー(大規模太陽光発電所)からつくった電気の買い取り価格下落を受け、住宅用が主戦場となっている。パネルの価格も下落傾向にあり、普及に弾みがつきそうだ。

 太陽光パネル世界3位のカナディアン・ソーラー(カナダ)は6月、保守拠点を現在の2倍の約300カ所に増やす。納入した太陽光発電システムにトラブルが発生したときに技術者を早期に派遣できるようにする。地方の電気工事会社など業務の委託先拡大を急ぐ。

 太陽光パネルとセットで販売する関連機器の性能を無償で保証する期間も従来より5年延長し、15年間とした。

 韓国メーカーのハンファQセルズは年内にも住宅向け営業員を現在の倍となる100人体制にする。中国、四国地方では支店も開設する。世界最大手のトリナ・ソーラー(中国)は月内に太陽光パネルと設置に使う架台、電力変換装置などがセットとなった住宅向け商品を売り出す。

 国内の太陽光パネル市場に占める海外メーカー製は5割以上を占めるが、住宅用に限ると2割未満とみられる。住宅用では営業拠点の少なさや認知度の低さが壁になっていた。

 住宅用太陽光発電の導入費用は現在、1キロワット当たり35万円前後とみられる。この2年間で1割強下がった。一般的な出力4キロワットの場合、工事代も含め導入費用は新築で現在150万円ほどが相場となる。

 低価格品に強い海外勢が家庭向けに本格参入することで今後、導入費用が安くなる可能性が高い。埼玉県の50代の男性は「太陽光発電と蓄電池などをうまく組み合わせれば光熱費を減らせる」という。

 国内勢も拡販に注力している。三菱電機は発電ロスを減らし、出力を高めた住宅用太陽光パネルを6月に発売する。東芝グループは太陽光発電と連携可能な電力変換装置、住宅用蓄電池をセットにした製品を売り出す。

 京セラも同じ屋根の面積に同社従来品より3割多く敷き詰めることができるパネルの販売を始めた。シャープが事業縮小を検討課題とするなか、内外のメーカーの間で需要取り込みに向けた競争が激しさを増している。

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