代表者メッセージ

  1. エネルギー収支ゼロを目指した省エネ住宅「Smart2020」

    イニシャルコストという建物だけの価格を提案してきた。家を持てば、その後かかる水道光熱費や経年劣化で水回り設備や空調設備という、日常使うお湯や空気の熱を調整するエアコンなどは寿命が10年と言われている。

  2. 「ネット・ゼロ・エネルギー・住宅がなぜ必要なのか」を伝えるスキル

    国内では「2020年基準」という、高気密高断熱基準に向けて住宅そのものの一次エネルギーを20パーセント以上削減するように住宅性能そのものを上げるための組織が動き始めている。当然住宅価格も従来より高額になることは言うまでもない。

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  3. ビルダーと建材設備メーカーをつなぐマッチングサイトBMP.com

    ZEHの普及が伸び悩む、建築業界。実態を探るとその内容は「補助金」という、本来の国の目的から脱線した考え方である。これは、ビルダーが造るべき住宅そのものの間違った解釈である。

  4. 「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー2016」を勝ち取った小さな工務店

    「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー2016」を勝ち取った小さな工務店私は、師匠としてヤマト住建㈱(神戸市)の西津昌廣さんとよく語り合います。小さな名もない工務店であったヤマト住建は、現在国内に22店舗を出店され年間1000棟に近づく猛威で急成長をしています。

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  5. 3月1日(水)~3日(金)発表「省エネの達人が住む家」

    二極化するビルダーの流れZEHのすすめ方のポイントは「健康な暮らし」であるZEHを波及しようとして「国の基準だからやらなければいけない。」と顧客に言っても「チンプンカンプン」でZEHの必要性を全く顧客は理解できない。

  6. 2017年 新年のご挨拶

    新年明けましておめでとうございます。2016年は電力自由化というエネルギー政策の変革と結果的に政策不備という混乱が、未来に向けた課題を突きつけられた1年でした。

  7. 糸魚川市駅北大火被災者の皆さま

    糸魚川市駅北大火被災者の皆さまに、心よりお見舞いを申し上げますこのたびの糸魚川市駅北大火により被害を受けられた皆さまには、心よりお見舞い申し上げますと共に、一日も早い復旧を心からお祈り申し上げます。

  8. 年末年始休業日のお知らせ

    年末年始の休業日について誠に勝手ながら、以下の期間におきまして休業させていただきます。何卒ご了承くださいますようお願い申し上げます。

  9. 「自家発電・自家消費」できる家づくり

    年々下がり続ける太陽光発電の買い取り価格。年々急騰する電力料金。2017年1月20日(金)午後11時59分までに設備認定を申請しなければ、2017年以降に、買い取り価格は、さらに価格が下がる。

  10. エスイーエー株式会社 東京支店開設のお知らせ

    このたび2016年10月17日より、事業拡大とサービス向上のため、南青山にて、エスイーエー株式会社東京支店を開設し営業を開始することになりました。皆様により一層お役に立てるよう誠心誠意のサービスを目指しますので 今後ともどうぞ宜しくお願い申し上げます。

  11. ZEHが導入された住宅販売の捉え方

    ZEHの落とし穴2016年4月からネット・ゼロ・エネルギーハウスが大手ハウスメーカー、一部の中小ビルダーの間で本格始動しました。ここで大きな間違いを指摘させていただくと、「国は補助金ありきでZEHを標準化している」のではない。という事に気づかないビルダーが多いという事実です。

  12. 料金10%ダウンは朗報だがセットメニューに要注意

     2013年東日本大震災による東京電力の原発事故以降、日本の電気料金が急速に上がり家計や会社経営を圧迫させてきた。東京電力を例にあげれば月額電気料金は、2009年には6,500円だったものが2015年には8,500円にまで上昇した。

  13. 2015年を振り返って

     師走の候、益々ご清祥の事とお慶び申し上げます。 2015年という、エネルギーインフラの国内整備の大津波の中、皆様がこの津波に呑み込まれないように、市場に流れるありとあらゆる情報を皆様に発信して参りました。

  14. HBSの実際の売電・買電データをお見せします

    このデーターは、クライアントから本日頂いた、子育て中の奥様とお子様、ガソリンスタンドで不規則時間就業のご主人のご家族の、本物のHBSデーターです。

  15. HBSが、廃止される深夜電力に対応できる

    2016(平成28年)年4月1日電力自由化に伴い、日本の各電力会社は、深夜電力、オール電化、マイコン型蓄熱機割引、5時間通電機器割引などを廃止するというプレス発表をホームページ内で掲載し始めています。顧客に不利になる情報ゆえに、各電力会社によって表示、表記に違いがあります。

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