代表者メッセージ

  1. EV車社会と始まる2022年

    新年明けましておめでとうございます。オミクロンが勢いを増して第6次感染が拡大しはじめ、経済復興の足止めが心配です。

  2. 日本卸電力取引所(JEPX)の電気を制御する

    私はダイレクトパワーという新電力を採用しています。実は今年の1月にこの卸電力市場では異常なほどの高騰をして新電力会社が倒産に及ぶという大事件を起こした事件がありました。このグラフは私の暮らす東北電力管内の卸価格です。

  3. 未来を見据えて、(株)絆ジャパン様と業務提携を行いました

    2021年12月7日(火)14時に、新宿センタービルにおいて(株)絆ジャパン 代表取締役 増田文彦様とスマートハウスを国内に普及拡大を目的に業務提携させていただきました。既に40社余りの参画企業があるなかで、今後の展望を考査して提携しました。

  4. クラウドHEMSの可能性を広げる

    従来のHEMSは消費電力の可視化がメインである。自身の創ったSmart2030零和の家®に2年も暮らしてみて住宅設備とHEMSのギャップを感じずにはいられなかった。各設備メーカーなりにアプリをダウンロードして「外出先からもオン、オフや微妙な調整ができるから便利!?」が売りでしかない。

  5. FIP制度のシミレーション

    ここのグラフは本日11月22日のJEPX日本卸電力取引所の電力卸価格です。ぱっと見では、高いからこんなどこから電気を買えないわ、と思うでしょうね。確かに電気を買う以外に暮らせない家を買っている人はそうです。

  6. COP26で石炭火力廃止

    岸田首相が気候変動国際会議COP26に出席されます。最も苦労することが予想されるのは、石炭火力発電廃止の議論です。議長国である英国は、石炭火力発電の早期廃止をCOP26の主要議題にします。日本では再生可能エネルギーによる発電コストが火力発電に比べてかなり高いのです。

  7. 寒くなれば電気料金は上がる

    年末から年始の電力高騰を回避するための会議が経産省で会議された。電気は逼迫(発電量を上回る消費)すると価格が上昇します。降雪地(Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ地域)では特にその影響を受けやすい。暖房設備をフル稼働する厳寒期では消費電力は増加します。

  8. ガソリン代170円を突破!

    10月26日のNHKでこの冬に電気料金が値上がるという報道番組を見ました。その影響は火力発電の資源高騰によるものである。また石川県金沢市の10月28日のガソリン店頭価格は180円を上回る勢いで値上げしています。

  9. コンサルティングの概念

    私がコンサルティングをするうえで重要なことは尖がった唯一無二の住宅と言う商品が有るか無いかです。長年コンサル業を常として工務店の利益増加に一極集中していくうえで最も重要なことは「なぜその家を御社は売るのか?」がポイントです。

  10. なぜ蓄電池よりEV車がいいのか

    海面温度が上昇した日本海に寒波で水蒸気が上がり豪雪になった日本海側除雪車がガレージ前に放置した積雪この上の写真は朝鮮半島からの寒波が私の家の前の海から上昇する写真です。

  11. 燃料調整費という追加徴収

    国内の電力は火力発電が原発停止後の代替え電力です。よって日本は発電の資源を他国任せにしています。この石炭、ガス、石油の仕入れ価格に対して基準価格のことを燃料調整基準価格と言います。

  12. 非FITへのシフト

    9月29日 PVEXPOにビッグサイトへ行き環境省と経産省の取り組みを聞きました。各省庁をまたいだカーボンニュートラルの実現に向け国がどう対処しているのかという内容でした。

  13. 日産IMk2022年初頭に発売!

    https://www.as-web.jp/car/733703?all移動式20kWhの大型蓄電池日産自動車IMk2022年初頭に発売!新潟NSTにおいて先行予約者内覧会ARIYAを予約している私には2022年8月まで納車が伸びるという悲しい知らせであった先行予約者...

  14. 2022年、住宅にもドローン宅配が開始 楽天やANAが参入 来年にも、無人飛行可能に

    https://www.nikkei.com/article/DGKKZO75150330W1A820C2TEC000/いよいよ2022年住宅にもドローン宅配が開始される。何をかくそう、私の義息子は大手Y社の宅配マンです。コロナ禍でその業務は激務です。

  15. SII:ZEH補助金3次公募、8月30日より開始

    https://sii.or.jp/moe_zeh03/support/public.html#third環境共創イニシアチブ(SII)は8月30日より、環境省が実施するZEH支援事業の三次公募を開始する。公募期間は9月24日までで、先着順に受け付ける。

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