国内では「2020年基準」という、高気密高断熱基準に向けて住宅そのものの一次エネルギーを20パーセント以上削減するように住宅性能そのものを上げるための組織が動き始めている。
当然住宅価格も従来より高額になることは言うまでもない。

かつて私自身も2地域という積雪1.5メートル以上というエリアで建築業を営んでいた為、スーパーウオール工法を訴求していた。
しかしながら、そうした高気密高断熱住宅を波及しても顧客はローコスト住宅も視野に入れている。
C値1.0以下という「省エネ住宅」に住む事こそが理想である。
ヒートショックという住宅内で死亡する人が後を絶たない。
以外にも暖かいはずの西日本の方が多いという事実を知ってビックリした。
「冬お風呂から出ると脱衣所が寒くて高血圧で死ぬかもしれないけどいいですか？」
「夏は大変暑く、冬は大変寒い為エアコンの光熱費が毎月2万円以上かかり30年間で720万円もの光熱費がかかる家ですけどいいですか？」と言うような、タバコに表記義務のある「喫煙は、あなたにとって脳卒中の危険性を高めます。」とリスク開示をした上でご購入されたいならどうぞ！という法律にも問題があるのではないでしょうか？

要はこの国の建築基準を一定化できないのなら顧客に正確な情報をビルダー自身が「伝えるスキル」が必要なのである。

この矛盾を解決するには、国の建築基準の厳しい法制度の改正が一定にならない限り、顧客は「価値のない家」を買うことになる。

国内の地方で働く一次取得者層の年収は決して高収入ではないのが事実である。
「いい家」の基準があいまいすぎる事こそが問題なのである。
所得の低い顧客ほど「買ってはいけない家」を買わなければいけないのである。

ネット・ゼロ・エネルギー・住宅(UA値0.6以下)がなぜ必要なのか？を簡単明朗に説明するには、

①健康
②省エネ
③資産価値
④耐震
⑤対応性

の5つ☆と言う、まるで「BELS★5」の性能表示をもっと義務化すべきです。