ロシアによるウクライナ侵攻により
「サハリン２」という2016年から始まった日本の大手商社も参画する石油・天然ガスの開発事業からイギリスの石油大手・シェルが撤退を発表しました。
イギリスの大手BPも株を売却しました。このサハリン２で生成された天然ガスはほとんどが日本に輸出されています。
更に「サハリン１」のエクソンも事業の継続を断念しました。
昨年秋からの資源高騰により、国内のガソリン代、火力発電の燃料調整基準価格はプラスに転じ、既に家計を圧迫しています。
CO2を排出させない日本の火力発電は現在、天然ガス発電が主力です。
日本では原発の再稼働も東日本大震災を機に困難になりました。
エネルギーミックスと言う可能な限りの電源を模索している我が国で、国民一人一人がエネルギーを当たり前に消費できることに感謝して最善のエネルギーの未来を考える時が来たのです。

こうした他国依存型エネルギー需要を見直すには、家庭の電気は、家庭で発電して家庭で消費する家が望ましい事は言うまでもありません。
電気料金が高騰するということは、電気が足らないという事なのです。
私の暮らす新潟県上越市のSmart2030零和の家®は屋根に設置した太陽光パネルが積雪で発電できない時季もあります。
しかしながら積雪時の日本海から吹き付ける強風で屋根に積持った雪を吹き飛ばせるように、1寸勾配が功を成して雪下ろしをしなくても冬でもできるだけ発電できるように考慮しました。

2月から施行されました改正省エネ基準も断熱等級5以上になりました。
ZEHという断熱性能でも削減できなかった一次エネルギーを太陽光発電で相殺するという概念から、これから供給が増えるEV車や蓄電池に蓄えておき夜も買わない電気で、エネルギーの自給自足を実装できるスマートハウスが必須になる時代がすぐそこまで来ています。

2019年にSmart2030零和の家®を世に出して急速にスマートハウスの導入が加速しています。
過去に執着することをやめて、未来の暮らしを創造してさらなる顧客満足を追求することが大切です。
今後、日本のエネルギー自給率の低さは社会問題になると思います。
真実と向き合い他国に依存しない国造りを国民一体となって押し進めるしかないのです。
工務店の皆様方には、こうした惨事から顧客を守る家づくりを是非始めてください。

詳しくは

◆Smart2030零和の家とは

https://sea-consulting.co.jp/smart2030/